ブログ
家づくりを始める前の悩み

2世帯住宅に建て替える費用はどのくらい?注意点も合わせて解説

2世帯住宅に建て替える費用はどのくらい?注意点も合わせて解説のイメージ
家建たい子
家建たい子

2世帯住宅への建て替えをしたいけど、費用はどのくらいかかるの?

家建たい子
家建たい子

建て替えではなく、今の家をそのままリフォームした方が安い?

2世帯住宅の建て替えにかかる費用は幅が広く、1,800~4,000万円ほどかかります。

粟津社長
粟津社長
アイコン

2世帯住宅は親子それぞれの希望を満たす必要があるため、どうしても費用がかさみやすいのが現状です。

しかし、ポイントを押さえて建て替えを計画すれば、想定よりもコストを抑えられる可能性があります。

本記事では、2世帯住宅への建て替え費用の相場や内訳、リフォームとの差などをくわしく解説し、より納得できる選択をするためのヒントをご紹介します。

2世帯住宅の建て替えにかかる費用相場は1,800~4,000万円

2世帯住宅に建て替える場合の総費用は、おおよそ1,800万円から4,000万円程度だといわれています。

金額の幅が大きいのは、既存住宅の大きさや構造、導入する設備のグレードなどによって、建て替え費用が大きく左右されるからです。

アイコン

さらに、ハウスメーカーや工務店によって導入費用は大きく異なります。

たとえば、親世帯と子世帯それぞれにキッチンや浴室を設ける「完全分離型」であれば、配管工事や設備費が2倍近くなり、コストがかさみやすいです。

アイコン

建て替えに伴う解体費や、工事中に生活する仮住まいの家賃なども総予算に含めると、想定以上の出費になるケースも少なくありません。

最適な費用バランスを見極めるためには、ハウスメーカーや工務店から複数の見積もりを取り寄せ、それぞれの比較・検討が大切です。

2世帯住宅の建て替え費用の内訳

2世帯住宅を建て替える際、単に「本体工事費」だけでなく、解体や仮住まいをはじめとして、さまざまな費用がかかります。

  • 解体工事費用
  • 諸費用(設計料・手数料・税金など)
  • 仮住まい・引っ越し費用
  • 本体工事費用

実際、それぞれどのくらいの費用がかかるのかを解説します。

解体工事費用

解体工事費用は、木造の場合であれば坪単価5~6万円程度を目安に考えましょう。

たとえば、30坪規模の家屋であれば、解体費用は150万円程度が一般的です。

ただし、アスベスト除去が必要だったり、鉄骨造やRC造だったりと、解体の手間がかかる場合は費用がかさみます。

アイコン

浄化槽の撤去などの作業が増えれば、追加料金が発生する点にも注意してください。

事前に解体業者や工務店へ相談し、見積もり時に想定外の作業が含まれないかを聞いておくと安心です。

本体工事費用

2世帯住宅の費用の大部分を占めるのが、本体工事費です。

基礎工事、柱・壁・屋根の構造体の工事費用に加え、外壁や断熱材などをグレードアップすると、本体工事費が一気に跳ね上がります。

とくに、親世帯と子世帯それぞれにキッチンや浴室などを用意する場合、設備コストや配管工事費がかさみやすいのが特徴です。

アイコン

希望の性能と予算のバランスを考慮し、最優先でお金をかけたい部分を絞れば、本体工事にかかるコストを削減できます。

諸費用(設計料・手数料・税金など)

本体工事以外にかかる諸費用も忘れてはいけません。

2世帯住宅への建て替えには、本体工事以外にもさまざまな料金が発生します。

  • 設計事務所や工務店への手数料
  • ローンを組む際の保証料や印紙税
  • 登録免許税などの税金
  • 火災保険など

たとえば、3,000万円の住宅ローンを利用する場合、保証料や融資事務手数料だけで数十万円かかることも珍しくありません。

アイコン

また、設計事務所に依頼する場合は設計監理料が上乗せされるケースがあります。

あらかじめ諸費用込みの総予算をイメージし、複数の金融機関や施工会社の条件を比べるようにしましょう。

仮住まい・引っ越し費用

解体から新居完成までは、短くとも半年以上はかかる場合がほとんどです。

アイコン

工事中の仮住まいの家賃や光熱費だけではなく、場合によっては引っ越し費用が2回必要になる可能性があります。

また、仮住まいに入れられない家具や家電などを一時保管するために、トランクルームを使う可能性も考慮しておきましょう。

とくに小さな子どもや高齢者がいる家庭では、広い間取りやバリアフリーの物件を探す必要があり、費用が上振れする場合があります。

スケジュールを見越しながら、事前に余裕を持った予算設定をしておきましょう。

【タイプ別】2世帯住宅にかかる費用のイメージ

2世帯住宅の費用は「どこを共有し、何を分けるか」で3パターンに分かれます。

  • 1. 完全分離型|3,000~4,000万円程度
  • 2. 部分共有型|2,400~3,000万円程度
  • 3. 完全同居型|1,800~3,600万円程度

以下では、代表的なタイプごとの目安を見ていきましょう。

完全分離型|3,000~4,000万円程度

完全分離型は、玄関やキッチン、浴室、リビングなどを親世帯・子世帯で分け、合計で2セット用意するスタイルです。

親世帯と子世帯の生活空間を完全に分けるため、お互いのプライバシーを確保しやすいメリットがあります。しかし、その分だけ建築コストはかかりがちです。

アイコン

断熱や防音をしっかり行うと工事費が上乗せされる場合もあります。

将来的に空いた部屋を賃貸として貸し出すことも視野に入れるのであれば、断熱や防音設備を作っておくのも良いでしょう。

一方で、初期費用を抑えたい場合は、他のプランと比較するのがおすすめです。

一部共有型|2,400~3,000万円程度

一部共有型は玄関や浴室を共有し、キッチンやリビングは分離するなど、生活スペースの一部設備を共用する設計です。

アイコン

完全分離型よりも設備が少なくて済むため、建て替え費用を完全分離型より抑えられます。

また、共有スペースをどこにするかを自由に選べることが多いため、親世帯と子世帯がコミュニケーションを取りやすい環境を整えやすいです。

アイコン

ただし、キッチンを2つ設ける場合など、共有の範囲を狭めるほどコストは上がります。

一部共有型で建て替える場合は、家族間のプライバシーと予算を両立させるため、慎重な検討が必要です。

完全同居型|1,800~3,600万円程度

完全同居型は玄関からキッチン・浴室・リビングまでほぼすべての設備を共有するため、2世帯住宅の中ではもっとも費用を抑えられる建て方です。

アイコン

設備をまとめられるので初期コストが低く、親子同居や介護のしやすさなどのメリットがあります。

ただし、生活リズムが合わない家庭ではお互いにストレスがたまりやすいため、プライバシーの確保について具体的に考えるようにしましょう。

事前に家族全員でルールや空間づくりについて話し合っておけば、住んだ後のトラブルを回避できます。

世帯住宅ではリフォームと建て替え、どちらが費用を抑えられる?

2世帯住宅にする方法は必ずしも「建て替え」だけではありません。

既存の住宅をリフォームして二世帯仕様にする選択肢もあり、その場合は初期費用を抑えやすい傾向があります。

アイコン

大がかりな解体工事や仮住まいの手配が不要なケースもあるため、500万~2,500万円程度で済むことも少なくありません。

ただし、築年数が30年以上の古い住宅だったり、現在の耐震基準に対応していなかったりする場合、リフォームではなくフルリノベーションとなります。

費用が建て替えとほぼ変わらなくなる可能性もある点は押さえておきましょう。

また、建て替えは最新の省エネ・耐震基準を満たせるうえ、間取りを一から自由に設計可能です。

アイコン

将来の介護や子世帯の成長を見据えるなら、新築同等の性能を得られる建て替えのほうが安心とも捉えられます。

トータルでかかる費用だけでなく、家族のライフスタイルや住宅の状態を総合的に判断し、自分たちに合った選択をしましょう。

世帯住宅への建て替え費用を抑える3つの方法

2世帯住宅への建て替えは費用がかさみがちですが、いくつかのコツを押さえると大幅なコスト削減につながります。ここでは、代表的な3つの方法をご紹介します。

共有スペースを多めにする

家族同士のプライバシーを大切にしつつも、共有できる部分を増やすことで設備費を抑えられます。

キッチンや浴室など水回りをひとつにまとめると、まとめてない場合と比べたときの配管工事費や設備代の差は大きいです。

アイコン

ただし、生活リズムの違いによるストレスを回避するため、玄関だけは別にするような最低限の分離は検討しても良いでしょう。

何を共同で利用し、何を分離するかを具体的に話し合うことで、コストと快適性のバランスを取りやすくなります。

水回りを集中的に配置した間取りにする

2世帯住宅では水回りが重複しがちですが、キッチンや浴室、トイレなどを近い位置に集約すれば配管の工事費を抑えられます。

上下階に分かれる場合でも、縦軸で考えたときに同じ位置で重ねるように設計すれば、排水管や給水管を短縮可能です。

アイコン

工事費を削減したい場合は、水回りの設備を集中的に集めるようにしましょう。

分離タイプであっても水回り同士をまとめる工夫をすることで、大きなコストダウンにつながります。

補助金制度を活用する

建て替えは「新築」として扱われることが多いため、補助金や優遇などの制度を利用できる場合があります。

たとえば「地域型住宅グリーン化事業」では、高性能な木造住宅を建てる場合、基本補助に加えて2世帯住宅対応で最大50万円の補助制度の利用が可能です。

さらに、地元産木材の活用で最大20万円の加算も見込めます。

各自治体で独自に多世代同居支援制度を設けている場合も多いため、自治体のホームページには一度目を通しておきましょう。

市区町村の住宅支援策ページや建築課に直接問い合わせると、最新の情報を得られます。

アイコン

「二世帯住宅 補助金」「多世代同居 助成」などと検索すると、意外な制度が見つかることもあるでしょう。

補助金制度を活用すれば、数十万円から100万円以上の支援を受けられる可能性もゼロではありません。

参考:地域型住宅グリーン化事業(評価)

世帯住宅にかかる建て替え費用を理解して適切な選択をしよう

2世帯住宅への建て替え費用は、1,800万~4,000万円程度が一般的な相場です。

しかし、2世帯をどう分けて建て替えるかや、設備のグレードをどうするかなどによって大きく変動します。

アイコン

解体費や仮住まい費用、税金や手数料などの諸費用も上乗せされるため、最終的な支払い額が想像以上に膨らむこともあります。

費用を抑えるためのポイントは次のとおりです。

  • 親世帯と子世帯が共有できる空間を増やす
  • 水回りの設備の位置や配管をまとめる
  • 補助金や助成制度を活用する

リフォームで済むなら初期費用は安くなる場合が多いですが、築年数や住宅の状態によっては、建て替えが安全性・将来性の面で優れていることも珍しくありません。

ムクヤホームでは、2世帯住宅の建て替えに関する無料個別相談をおこなっています。

親世帯・子世帯のライフスタイルに合った間取りの提案から資金計画のサポートまでご相談いただけるので、2世帯住宅の費用についてお悩みの際は、ぜひお気軽にお声がけください。

この記事をシェアする

資料請求
お問合せ