といった悩みや疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。

しかし、二世帯住宅はデメリットだらけではありません。二世帯住宅ならではのメリットもあるので、総合的に判断することが大切です。

二世帯住宅を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

二世帯住宅がデメリットだらけと噂される4つの要因

それでは早速、二世帯住宅がデメリットだらけと噂される原因について解説します。

生活スタイルの違いにストレスが溜まる

二世帯住宅がデメリットだらけと噂されるひとつ目の原因は、生活スタイルの違いによるストレスです。

二世帯住宅は別の暮らしをする2家族が集まるため、生活リズムに違いは起こりやすくなります。

たとえば、起きる時間や寝る時間、プライベートなどの生活空間が主にあげられます。

水道光熱費の折半にトラブルが起こる

水道光熱費のトラブルも、二世帯住宅で噂されるデメリットです。

一世帯住宅の場合、水道光熱費はその家族が支払いますが、二世帯住宅ではどのように支払うのかが問題になります。

金銭トラブルは大きな問題に発展する場合もあるため、デメリットに感じる方は多くなります。

共有スペースに不満がでる

二世帯住宅では、キッチンや浴室、リビング、トイレなど、共有したくないと思う部分もあるはずです。

家事をする際に取り合いになり、ストレスが溜まる可能性もあるでしょう。

二世帯住宅では、共有スペースも出てくるため、相談し合って過ごさなくてはいけません。

相続の遺産分割問題が起こる

二世帯住宅の共有名義が親と子だった場合、親が他界すると共有持分は相続の対象です。

その際、相続の遺産分割をどのように分配をするのかトラブルになるケースは多くあります。

二世帯住宅の4つのメリット

続いては、二世帯住宅のメリットについて解説します。

二世帯住宅のデメリットを確認すると、悪いイメージがついてしまいます。しかし、二世帯住宅には、他にないメリットもあるため、総合的に判断することが大切です。

下記4つのメリットとデメリットを比較したうえで、二世帯住宅を建築するか判断しましょう。

育児・家事・介護を助け合える

二世帯住宅では、育児を任せられるため、夫婦だけの時間も作れます。

自分たちの時間を作れるのは、二世帯住宅ならではのメリットになるでしょう。

建築のコストカットができる

建築費用のコストカットができるのは、二世帯住宅の大きなメリットです。

二世帯住宅の建築には、2,000〜4000万円ほどかかります。

しかし、二世帯で費用を分割すればコストを削減して建築できます。

エニワン株式会社が2019年に実施した「二世帯住宅に関するアンケート調査」では、二世帯住宅の「完全同居型」で1位のメリットとして回答している方が大多数いるものも事実です。

場合によっては予算も上げられるため、二世帯の要望をすべて叶えられる可能性も高くなります。

生活費を分配できる

二世帯住宅のデメリットでは、水道光熱費のトラブルあげましたが、生活費を分配できる点ではメリットとして考えられます。

二世帯住宅のデメリットであげられた水道光熱費や食費のトラブルは、ルール次第で大きなメリットに変わります。

相続税の負担を抑えられる

相続税には、小規模宅地の特例によって課税価格を最大80%減額できる制度があります。

（参照：国税庁 No.4124 相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例（小規模宅地等の特例））

二世帯住宅では、一定の条件を満たしていれば対象となるため、ほとんどの場合で減額できます。

相続税は減額しなければ数百万円になる可能性があるため、二世帯住宅はかなりのメリットになるでしょう。

二世帯住宅とは？3つのパターン

ここからは、二世帯住宅のパターンについて解説します。

二世帯住宅は、下記3パターンによって過ごし方が異なり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

（参照：二世帯住宅に関するアンケート調査）

二世帯住宅を建築しようと考えている方は、理想とする暮らしを叶えるためにも、ぜひ参考にしてください。

完全分離型

二世帯住宅における完全分離型とは、玄関のみ共有し、他のスペースは世帯ごとに分ける住み方です。

エニワン株式会社が2019年に実施した「二世帯住宅に関するアンケート調査」では、「プライバシー確保のため」が部分共有型のメリット71.8%を占めています。

（参照：二世帯住宅に関するアンケート調査）

完全分離型では、二世帯住宅のデメリットとなるプライバシーのストレスを予防できます。

プライベートも確保したうえで二世帯住宅を希望する方は、完全分離型を推奨します。

完全同居型

完全同居型とは、親・子世帯が生活スペースをすべて共有する住み方です。

エニワン株式会社が2019年に実施した「二世帯住宅に関するアンケート調査」では、「建築費用が抑えられる」が部分共有型のメリット44.4%を占めています。

（参照：二世帯住宅に関するアンケート調査）

完全同居型では、将来を見据えたうえで検討する方も約18%います。

二世帯住宅を始めた数年はプライバシーにストレスを感じるかもしれませんが、ゆくゆくは一世帯で住宅をもてるようになるでしょう。

建築費用だけでなく、子育てや税金対策を懸念している場合は、完全同居型の二世帯住宅がおすすめです。

部分共有型

部分共有型とは、キッチンやリビングの一部分を共有する住み方です。

エニワン株式会社が2019年に実施した「二世帯住宅に関するアンケート調査」では、「建築費用が抑えられる」が部分共有型のメリット40%を占めています。

（参照：エネワン株式会社 二世帯住宅に関するアンケート）

持ち家を検討する方の多くは、建築費用に頭を抱えます。

また、部分的に居住スペースを分ければ、ストレスも減らしながら二世帯住宅のメリットを感じられるため、充実度は高くなります。

二世帯住宅のデメリットを予防する5つのポイント

二世帯住宅のデメリットやメリットについて解説しましたが、事前に予防できる方法はあります。

下記5つのポイントを押さえておけば、二世帯住宅のデメリットが楽になり、快適な暮らしへと変化するでしょう。

生活スタイルに合う二世帯住宅のタイプを選択する

二世帯住宅のデメリットを予防するポイントのひとつは、生活スタイルに合う住み方を選択することです。

二世帯住宅でどのようなタイプにしたいのか相談をすれば、ストレスになる部分を事前に解消できます。

お互いの生活リズムや優先順位を伝える

お互いの生活リズムや優先順位を伝えるのも、二世帯住宅のデメリットを予防するポイントです。

どのような生活リズムなのか、なにを大切にしたいのか話し合うことで、生活トラブルを予防できます。

相続情報は事前に相談する

相続トラブルが起きる原因は、相続分割についてなにも決めないときです。

二世帯住宅で相続問題を起こさないためには、事前に相続分割について話し合う必要があります。

支払いのルールを決める

二世帯住宅のデメリットである支払いトラブルは、事前に予防できます。

水道光熱費等のお互いに支払いが発生する部分に関しては、事前に分配比率を決めておくことでトラブルを防止できます。

間取りを工夫する

二世帯住宅では、プライベート空間にストレスを抱えるケースは多くあります。二世帯住宅におけるプライベート空間は、間取りを工夫することで防止できます。

たとえば、2階にお互いの寝室を作ると、どちらかが起きているときに寝れない可能性があるでしょう。

二世帯住宅を建築する際は、部屋の間取りを入念に決めてから進めましょう。

二世帯住宅で活用できる補助金3選

二世帯住宅を検討する方の多くは、費用で悩みを抱えます。

二世帯住宅を建築する際は、補助金が活用できるため、コストカットができます。下記3つの補助金を知っておくと、二世帯住宅の建築で役立つでしょう。

地域の住宅補助金

二世帯住宅で活用できる補助金のひとつは、地域の住宅補助金です。

各地域によっては、補助金を設定しているケースがあります。

地域の住宅補助金は、申請から承認まで時間が必要になるため、支払いまでの時間も考慮して進めるのがおすすめです。

すまい給付金

すまい給付金は、消費税率引上げによる住宅取得者の負担をかなりの程度緩和するために創設した制度です。

申込時期は年度によって異なるケースがあるため、詳しくはホームページをご覧ください。

（参照：すまい給付金）

地域型住宅グリーン化事業

地域型住宅グリーン化事業とは、国土交通省が住宅物・木造住宅を対象として提供している補助金です。

補助金額は、下記のケースによって異なります。

対象	補助金額
省エネ改修型（省エネ基準を満たす住宅）の木造住宅の改修	1戸につき最大50万円
高度省エネ型（ゼロ・エネルギー住宅）の新築木造住宅	1戸につき最大140万円
高度省エネ型（認定低炭素住宅および性能向上計画認定住宅）の新築木造住宅	1戸につき最大110万円
長寿命型（長期優良住宅）の新築木造住宅	1戸につき最大110万円

（参照：国土交通省 令和５年度 地域型住宅グリーン化事業（認定長期優良住宅、ZEH・Nearly ZEH、認定低炭素住宅、ZEH Oriented）

二世帯住宅の注意点

二世帯住宅はデメリットに目を向けがちですが、固定資産税にも注意する必要があります。

固定資産税は下記の場合によって金額が異なるため、必ず確認しましょう。

【建物の場合】

	軽減幅	軽減期間
2戸の住宅として 「区分登記」されている二世帯住宅	床面積240㎡まで：固定資産税は2分の1	「固定資産税評価額×1.4%×1/2×2」3年間 3階以上の耐火・準耐火建築物の場合は5年間
1戸あたり	床面積120㎡まで：固定資産税は2分の1	「固定資産税評価額×1.4%×1/2」3年間 3階以上の耐火・準耐火建築物の場合は5年間

【土地の場合】

	軽減幅	軽減期間
2戸の住宅として 「区分登記」されている二世帯住宅	400㎡で：小規模宅地の特例として、固定資産税は6分の1 400㎡を超える部分：一般住宅用地の特例として、固定資産税は3分の1	400㎡まで：「固定資産税評価額×1.4%×1/6×2」3年間 400㎡を超える部分：「固定資産税評価額×1.4%×1/6×2」3年間
1戸当たり	200㎡以下の部分：小規模宅地の特例として、固定資産税は6分の1 200㎡を超える部分：一般住宅用地の特例として、固定資産税は3分の1	200㎡以下の部分：「固定資産税評価額×1/6×1.4%」3年間 200㎡を超える部分：「固定資産税評価額×1/3×1.4%」3年間

二世帯住宅のデメリットだらけは予防できる

二世帯住宅のデメリット・メリットについてまとめましょう。

デメリット	メリット
生活スタイルの違いにストレスが溜まる	育児・家事・介護を助け合える
水道光熱費の折半にトラブルが起こる	建築のコストカットができる
共有スペースに不満がでる	生活費を分配できる
相続の遺産分割問題が起こる	相続税の負担を抑えられる

二世帯住宅には、デメリットもメリットもありますが、下記のポイントを押さえておけば、メリットだらけに変えられます。

とはいえ、二世帯住宅をどのハウスメーカーで申し込むか悩み方は多いでしょう。

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